移住先を選ぶ上で気をつけること
後悔しない移住先の決め方！
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ここ数年で人気の地方移住。コロナ禍ということもありましたが、今では一過性のブームではなく、選択肢の定番になりつつあります。しかし、思い切って移住した後に「こんなはずじゃなかった...」は避けたいもの。そうならないためには、移住前にしっかりと情報収集を行うことがとても大切です。
それではどのように移住先を選ぶと後悔しないのでしょうか？
移住の目的をはっきりと明確にすること
移住の目的、譲れない優先順位をはっきりとさせましょう。
移住の目的を明確にすることで、多くの情報があっても気持ちがブレることなく、移住そのものをスムーズに進めることができます。そもそもなぜ移住したいと思ったのか、移住して何がしたいのか、移住によって何ができて何ができなくなるのかをしっかりとシュミレーションすることが大切です。
何もない田舎の古民家でのんびりと自給自足の生活をしたい人と、移住後に子育てをする家族とでは選ぶ自治体が全く異なります。
移住の目的をはっきりさせること、優先順位を決めることで、目的を達成できる移住先を適切に選ぶことができるようになるでしょう。
ライフスタイルに合った住みやすい条件の町を調べること
移住する町を選ぶことは移住成功において非常に重要です。
ライフスタイル、移住の目的に合った住みやすい町とはどんな場所になるのでしょうか？
はっきりとした移住の目的があれば、譲れない条件を確認し、その条件に合った移住先を探す事が重要です。
移住に失敗する人は、移住先のメリットばかりに目がいき、デメリットがあっても、「大丈夫だろう、そこまでじゃないだろう」と楽観視してしまう人です。
移住には必ずメリットとデメリットがあります。
特に、土地勘のない初めての場所であるほど、入念な下調べをする事で、移住後にギャップを感じる事なく、安心して生活を送る事ができます。移住成功のカギは情報収集です。
では、どのようなことに注意して移住先を選ぶといいのでしょうか？
以下5点が注意すべき主なポイントです。一つずつ解説します。
移住先を選ぶ際に注意すべきポイント
実家から離れすぎない距離である
移住先を検討する際、実家との距離は考慮して選んだ方がいいでしょう。
移住後、年に数回は実家に帰省することがあると思います。たとえ、年に数回であっても、帰省の際のアクセスの良さは重要です。
不測の事態も考えられますし、お子さんがいれば、孫の顔を見せに帰省することもあるでしょう。小さいお子さん連れであれば、帰省方法にも気を遣い、帰省にかかる時間が長くなると負担になります。
帰省が億劫になるような町に移住してしまうと、帰省が負担になり足が遠のいてしまうことになりかねません。
実家に行きやすい距離、アクセスの良さは考慮すべき点です。
教育機関、医療機関などのインフラ体制がしっかりしている
教育機関や医療機関はお子さんがいる家庭であれば慎重に検討する必要があります。
家族での移住では、お子さんの学校問題があります。移住地が町の中心から離れすぎると学校が遠いことも。公共交通機関を把握しておくことも安心に繋がります。マイカーで送迎が必要なこともあるでしょう。
また、過疎化の進んでいる地域では廃校予定がないかどうかも確認してください。
医療機関について下調べすることも非常に大切です。
人生において健康は何よりも重要です。急に体調不良になることもあるでしょう。子育てをしている世代は特に小児科についてはチェックが必要です。
自宅からの距離とアクセス方法は必ず確認しておきましょう。いざというときに頼りになる医療機関があれば安心して住むことができます。長く住むことを検討するなら必須のポイントになります。
何度か訪れた事があり、よく知っている土地である
移住先候補が、よく知っている町であれば、その町への移住のハードルは低くなります。
移住先での生活がイメージしやすく、不安も減り前向きに移住の準備ができるでしょう。
初めての町への移住を検討している場合、「お試し移住」の制度がないか調べてみましょう。自治体によっては、移住を検討する材料として「お試し移住体験」や「移住ツアー」を実施しています。期間は1泊〜6ヶ月などさまざまです。
例えば、冬の寒さに不安があれば、冬にお試し移住してみることをオススメします。短期間であっても実際の暮らしを体験することで、地域の方と交流できたり、実際の気候、町の様子、インフラを確認する事ができます。
自分に合った仕事、やりたい仕事が見つけられる町である
移住後の仕事についても考える必要があります。収入がなければ生活を維持することはできません。
移住後の仕事には以下のようなパターンがあります。
- 都会での満員電車から離れ、田舎で就職、のんびりと働きたい人
- 仕事を変えず、移住後もリモートで仕事を続ける人
- 新規就農や漁業に挑戦する人
- 各自治体で募集している「地域おこし協力隊」に応募する人
- 自分の得意を活かして起業する人
都市部に比べると田舎での求人は少ないことが多いです。賃金も低くなる場合があります。自分が就きたい職業があるか、移住先にどのような求人があるのか、雇用情報を確認しておくことをオススメします。
また、各自治体では移住者に向けた支援制度を提案しています。移住後の仕事に関して代表的な支援には「地域おこし協力隊」があります。
地域おこし協力隊は総務省の制度で、自治体で働き、各地域のブランドや地場産品の開発・販売・PR等の地域おこし支援や、農林水産業への従事、住民支援などの「地域協力活動」を行いながら、その地域への定住・定着を図る取組みです。
隊員は各自治体の委嘱を受け、任期は概ね1年以上、3年未満となっています。家賃や光熱費などの支援や退任後、地域で仕事を見つけやすいというメリットもありますので検討してもいいでしょう。
情報収集を徹底的に行い、ストレスなく生活を送れるか確認する
例えば、日頃の食材を買いに行くだけで車で1時間かかってしまう。「冬の寒さは知っていたけれど、ここまで厳しいとは..」など分かっていたけど想像以上だった。というのはよく聞く話です。
あらかじめ周辺環境や気候についても念入りに下調べすることで、冬の厳しい寒さや光熱費・燃料代に驚くことがなくなります。
また、仕事の都合上、首都圏へ３時間以内で通える距離である。車を持たなくてもストレスなく、生活に困らない生活が送れる、など移住者のライフスタイルによって優先順位は変わります。重要なところは妥協せずに移住先を検討しましょう。
自治体の移住支援制度を調べる
自治体では移住者に対する支援制度を準備しています。
各種補助金、住宅支援、子育て支援、地域おこし協力隊、就農・起業支援、研修支援など驚くほどに豊富な支援策があります。
移住を検討している町の移住支援制度を調べ、支援が受けられるかどうか確認することが大切です。移住支援を受けることで、費用が安く抑えられたり、事前にアドバイザーに相談できるというメリットがあります。積極的に活用しましょう。
まとめ
移住前にしっかり準備することで移住後の生活ギャップが少なくなり、移住成功へとつながります。
おすすめは一冊のノートを準備して、移住についての情報をメモしていくことです。
例えば、移住にあたっての理想、譲れない条件、移住先候補、自治体の支援制度、移住してやりたいこと、出来なくなることなどをメモしていきます。
移住には必ず、メリットとデメリットがあります。メモをすることによって、移住に関する膨大な量の情報が可視化されます。情報がすっきりとまとまり、想像による漠然とした不安がなくなることへ繋がります。
移住に失敗する人の大多数が情報収集不足によるものです。
地方移住にはリサーチ力が必要で、情報収集にどれほど時間をかけたかが成功のカギになります。お客様気分では移住は成功しません。
これから地方移住を検討する際には、移住支援サイト、各自治体のサイトから十分に情報を得て「移住してよかった！」を掴み取りましょう。
